ジョブ型雇用導入における人材育成のあり方
IESはイノベーティブな社員育成に貢献します。
経団連が「ジョブ型社員」を提唱する理由
企業活動のグローバル化が進み、人材獲得をめぐる競争が激しくなっている。現状の雇用システムのままでは、意欲があり優秀な若年層や高度人材、海外人材に対して、企業として魅力を十分に示すことができず、人材獲得が難しくなるばかりか、海外への人材流出リスクが高まっている。
(2020年1月の経団連による報告書引用)
加えて、自ら職能やスキルを磨き、人的ネットワークを広げ、イノベーティブで付加価値の高い仕事を遂行でき、成果を挙げられる人材が、画一的な人材育成施策や年功型賃金によって、自分自身の成長と活躍の機会が失われていると感じ、エンゲージメントを低下させている可能性がある。
経団連は、高度人材や海外人材、また、いずれそうなる若年層を惹きつけるために、ジョブ型社員制度を提唱しています。
ジョブ型社員に期待しているのは「イノベーティブな付加価値の高い」仕事です。高い職務遂行能力を求めている分、彼らに対して、従来の硬直的な年功賃金や画一的な人材育成を脱して、より個別性が高く、より魅力的な待遇を提供したいと考えていることが報告書からは読み取ることができます。
経団連は、人件費や教育費を削減するためではなく、むしろ、ジョブ型社員に対しては重点的に投資したいと考えています。
IESでは、国内外のネットワークを活用したイノベーティブな人材育成のための様々な教育プログラムを企画開発しております。
すでに専門的人材育成のための研修プログラムを多数ご提供しておりますので、詳細はぜひお問合せください。
本お役立ち資料には次の内容が網羅されています。
- ジョブ型雇用とメンバーシップ型雇用の比較(参考)
- 欧米企業で新卒が即戦力となる仕組み(参考)
- 日本において全面的なジョブ型雇用導入が難しい理由(参考)
- ジョブ型雇用の部分導入と教育サポート例【項目別導入】
- ジョブ型雇用の部分導入と教育サポート例【階層別導入】
- ジョブ型雇用の部分導入と教育サポート例【職種別】