東京駅「インバウンド朝活」ワンコイン英会話イベントでIESの講師が教えました

東京駅の八重洲地下街が、増加する外国人観光客とのコミュニケーション能力の向上に、気軽に参加できるワンコイン英会話「インバウンド朝活」を企画して、本日6月15日の朝に初回の講座が開かれました。
そこで、初回テーマ「英語を話す時のポイント~国際ビジネスマナー~」を弊社IESの講師が担当しました。

その模様は以下のサイトで紹介されています。

「インバウンド朝活、はじめました」(八重洲地下街)

「ワンコイン英会話」で朝活 八重洲地下街、訪日客の増加受け(ジョルダンニュース)

東京駅チカで、ワンコイン英会話にトライ!

東京駅八重洲地下街「八重洲倶楽部」が6月~8月の隔週水曜日の朝に開催する、英会話初心者を対象としたワンコイン英会話イベント「インバウンド朝活 基礎英会話編」にIESの講師派遣で協力させていただくことになりました。

詳細・申し込みは、八重洲地下街のホームページから行うことができます。

東京駅チカで「インバウンド朝活 基礎英会話編」を開催! | 東京駅 八重洲地下街

以下引用:
ヤエチカでは、6月15日から英会話をワンコインで学べる「インバウンド朝活」を、東京駅至近の貸会議室「八重洲倶楽部」にて開催いたします。朝の仕事前の時間を有効活用して、ネイティブ講師による基礎英会話を学べるチャンス。2020年の東京オリンピック開催まであと4年、“TOKYO” 流のおもてなし会話術を、仲間と一緒に習得しましょう!

2015年度 『医療現場でとっさの一言』 1日英語オープンセミナー

病院で働く医療系職員に向けて、この夏に1日公開講座を開講することになりました。

英語力初級者向けに『異文化コミュニケーションのコツ』、『医療現場でのとっさの一言』をテーマに、

日本人講師と外国人講師と丸一日、外国人患者に対応するためのコミュニケーション方法を学びます。

医療現場ですぐに使える英語を学んで帰りましょう。

※このコースは公開講座です。お1人様よりお申込みできます。

参加申し込みは、下記リンクより『参加申込書(PDF)』をダウンロードいただき、必要事項をご記入の上、FAXかEmailにてお申込みいただけます。

20150427オ-プンセミナ-のご案内 参加申込書

 

 

HR Communications:貴社のグローバルオペレーションで「人事管理」コミュニケーションがうまく機能していますか?

最近「日本式のしきたりに慣れすぎたり、成功体験にとらわれ、海外で通用しなくなった社員が増えている・・」との悩みをよく耳にするようになりました。これは、急速にグローバル化する変化のスピードについていけない組織はグローバル競争に生き残れないことを意味することになります。日本企業では、社内の外国人社員の増加やM&Aによる組織カルチャーの変革により、特に多様性に富む人事管理コミュニケーション力の強化育成が求められています。対応を間違うと訴訟問題や労働争議に発展してしまい、問題解決に多大な労力と費用がかかることになります。

こうした背景からか、弊社では最近海外赴任者のみならず、管理職層の「人事管理」に関する英語コミュニケーション研修の依頼が増えております。また新興国における労務管理をテーマとした異文化コミュニケーションセミナーも好評です。

Big Data(ビッグデータ):

最近、欧米のメディアや「ハーバードビジネスレビュー」など主要ビジネス誌で「Big Dataビッグデータ」が注目されています。
ビッグデータは、情報技術用語としては、通常のデータベース管理ツールなどで処理できない膨大なデータの集合であり、特に近年インターネットの発達に伴って、爆発的に増大した構造化されていない巨大データを分析することで、企業に実益をもたらす研究が進んでいます。「予測できないものは、管理できない・・」と言われますが、今日の不確実な時代では、ビッグデータの利活用により、より早く、より正確な意思決定が最重要課題となっています。しかし、野村総合研究所が実施した「ビックデータの利活用に関する企業アンケート調査」によると約6割の企業がビッグデータの利活用を課題として認識しており、推進体制の未整備が浮き彫りになっています。特にグローバルビジネスにおいては、圧倒的に英語のビッグデータを利活用するニーズが広がり、ますます各部門における英語コミュニケーション力の強化・育成が求められています。

最近のディスカッションテーマ:Fiscal Cliff(財政の崖)

米国の財政問題が世界経済を揺るがしかねません。

年末から年明けにかけて実質増税と歳出削減が重なる「財政の崖」が近づいているからです。米国のGDP成長率は一時的に年率で3%近く下押しされかねない。実質増税で収入が減る家庭が消費を控えるほか、予算の大幅なカットで需要が急降下し、失業率も再び上昇する恐れがあります。米国での需要の冷え込みが輸出入の停滞を通じて世界に危機を波及させかねないのです。日本には輸出の低迷や一段の円高圧力となって襲いかかってきます。最近米国の有力企業80社超の経営者が声明を発表し、早急に対策をとるよう議会に求めています。

(最近のIES中上級英語研修クラスで議論されているテーマより)